企業のトップや議員の周辺実務のサポート役として働きます。
社長や重役など企業のトップや議員、高度な専門職についている人たちなどが、仕事に集中できるよう手助けをするのが秘書の役割です。
会社秘書には、一般的な事務を担当する秘書から、経営者の右腕としての役割を担う秘書までいます。
また、議員につく秘書を議員秘書といい、国会議員には、公費雇用の公設秘書として「第一公設秘書、第二公設秘書、政策担当秘書」がつきます。
秘書の仕事内容は、社内外の人との連絡や応対、文書の作成、資料・情報の収集と整理、スケジュールの調整などが中心です。
ほかにも、会議の準備や客の接待、経理的な事務など、とても広い範囲にわたります。
日本の会社では、一般の事務系社員の中から選ばれて秘書になるケースが主流です。
日本の企業の場合、秘書は一般社員の中から適性で配属されることが多く、中でも事務系社員の中から選ばれ、研修を受けてから秘書の仕事につくことが多いようです。
そのため、希望しても必ずしも秘書になれるとは限りません。
男性の場合は、中堅社員の中から選ばれるケースが多いようです。
外資系の企業では、秘書は専門職として評価される傾向がみられます。
秘書の仕事の内容はたくさんあるので、オフィスワークの基本ができることは大前提です。
たとえば、きちょうめんで正しい日本語が使えること、落ち着きがあり、身だしなみがよく、気配りができることなどは大事です。
また、いくつもの仕事を同時にこなすことも多いので、記憶力と機転がきくことも求められます。
秘密を守れる性格であることも、大切な条件です。
また、上司の右腕的な役割を担う秘書には、調査力や情報収集力、分析力などが求められます。
これは国会議員の秘書にも当てはまります。
高い意識と能力を持つ人の専門職としての色合いが強まるでしょう。
現在、日本の会社は世界的レベルで競争を続けています。
世界を相手に企業として成長をはかる経営者たちの仕事を助ける秘書にも、より広い知識と教養をもった人が求められる傾向にあります。
日本の秘書も外資系の会社のように、専門職として地位が高まることが期待されます。
目指す職場に応じて、きめ細やかな勉強が必要です。
短大や専門学校の秘書関連の学科やコースなどで、必要な技能を身につけておくのも一つの方法です。
大学で、法学や政治学などの社会科学系の学問を勉強しておくと役立ちます。
外資系企業を目指すなら、さらに英会話や英文速記などの勉強が必要です。
「秘書技能検定」や「国際秘書検定」なども取っておくと、さらにチャンスが広がるでしょう。